Worksheets17_4 システム活用促進・評価
Total questions: 17
Worksheet time: 9mins
Name
Class
Date
1.
企業がマーケティング活動に活用するビッグデータの特徴に沿った取扱いとして，適切なものはどれか。
令和元年秋期 問63
a)
ソーシャルメディアで個人が発信する商品のクレーム情報などの，不特定多数によるデータは処理の対象にすべきではない。
b)
蓄積した静的なデータだけでなく，Webサイトのアクセス履歴などリアルタイム性の高いデータも含めて処理の対象とする。
c)
データ全体から無作為にデータをサンプリングして，それらを分析することによって全体の傾向を推し量る。
d)
データの正規化が難しい非構造化データである音声データや画像データは，処理の対象にすべきではない。
2.
ディジタルディバイドを説明したものはどれか。
令和元年秋期 問69
a)
PCなどの情報通信機器の利用方法が分からなかったり，情報通信機器を所有していなかったりして，情報の入手が困難な人々のことである。
b)
高齢者や障害者の情報通信の利用面での困難が，社会的又は経済的な格差につながらないように，誰もが情報通信を利活用できるように整備された環境のことである。
c)
情報通信機器やソフトウェア，情報サービスなどを，高齢者・障害者を含む全ての人が利用可能であるか，利用しやすくなっているかの度合いのことである。
d)
情報リテラシの有無やITの利用環境の相違などによって生じる，社会的又は経済的な格差のことである。
3.
BI(Business Intelligence)の活用事例として，適切なものはどれか。
平成31年春期 問63
a)
競合する他社が発行するアニュアルレポートなどの刊行物を入手し，経営戦略や財務状況を把握する。
b)
業績の評価や経営戦略の策定を行うために，業務システムなどに蓄積された膨大なデータを分析する。
c)
電子化された学習教材を社員がネットワーク経由で利用することを可能にし，学習・成績管理を行う。
d)
りん議や決裁など，日常の定型的業務を電子化することによって，手続を確実に行い，処理を迅速にする。
4.
ビッグデータの活用事例を，ビッグデータの分析結果のフィードバック先と反映タイミングで分類した場合，表中のdに該当する活用事例はどれか。
平成31年春期 問64
a)
会員カードを用いて収集・蓄積した大量の購買データから，一人一人の嗜好を分析し，その顧客の前月の購買額に応じて，翌月のクーポン券を発行する。
b)
会員登録をした来店客のスマートフォンから得られる位置データと，来店客の購買履歴データを基に，近くの売場にある推奨商品をスマートフォンに表示する。
c)
系列店の過去数年分のPOSデータから月ごとに最も売れた商品のランキングを抽出し，現在の月に該当する商品の映像を店内のディスプレイに表示する。
d)
走行中の自動車から，車両の位置，速度などを表すデータをクラウド上に収集し分析することによって，各道路の現在の混雑状況をWebサイトに公開する。
5.
ビッグデータ活用の発展過程を次の4段階に分類した場合，第4段階に該当する活用事例はどれか。
平成30年春期 問63
a)
製品のインターネット接続機能を用いて，販売後の製品からの多数の利用者による操作履歴をビッグデータに蓄積し，機能の使用割合を明らかにする。
b)
多数の利用者による操作履歴が蓄積されたビッグデータの分析結果を基に，当初，メーカが想定していなかった利用者の誤操作とその原因を見つけ出す。
c)
ビッグデータを基に，利用者の誤操作の原因と，それによる故障率の増加を推定し，利用者の誤操作を招きにくいユーザインタフェースに改良する。
d)
利用者の誤操作が続いた場合に想定される製品の故障率の増加を，ビッグデータを用いたシミュレーションで推定する。
6.
BI(Business Intelligence)を説明したものはどれか。
平成29年秋期 問65
a)
企業内外のデータを蓄積し，分類・加工・分析して活用することによって，企業の意思決定の迅速化を支援する手法
b)
企業内の慣行などにとらわれず，業務プロセスを抜本的に再構築することによって，コスト・品質・サービスなどを改善する手法
c)
企業内の業務の流れを可視化し，業務改善サイクルを適用することによって，継続的な業務改善を図る手法
d)
企業内の異なるシステムを互いに連結し，データやプロセスの統合を図ることによって，システムを全体として効率よく活用する手法
7.
BYOD(Bring Your Own Device)の説明はどれか。
平成29年春期 問64
a)
会社から貸与された情報機器を常に携行して業務にあたること
b)
会社所有のノートPCなどの情報機器を社外で私的に利用すること
c)
個人所有の情報機器を私的に使用するために利用環境を設定すること
d)
従業員が個人で所有する情報機器を業務のために使用すること
8.
ディジタルディバイドを説明したものはどれか。
平成28年春期 問71
a)
PCや通信などを利用する能力や機会の違いによって，経済的，又は社会的な格差が生じること
b)
インターネットなどを活用することによって，住民が直接，政府や自治体の政策に参画できること
c)
国民の誰もが，地域の格差なく，妥当な料金で平等に利用できる通信及び放送サービスのこと
d)
市民生活のイベント又は企業活動の分野ごとに，すべてのサービスを1か所で提供すること
9.
企業が保有する顧客や市場などの膨大なデータから，有用な情報や関係を見つけ出す手法はどれか。
平成27年秋期 問64
a)
データウェアハウス
b)
データディクショナリ
c)
データフローダイアグラム
d)
データマイニング
10.
ディジタルディバイドの解消のために取り組むべきことはどれか。
平成26年春期 問64
a)
IT投資額の見積りを行い，投資目的に基づいて効果目標を設定して，効果目標ごとに目標達成の可能性を事前に評価すること
b)
ITを活用した家電や設備などの省エネルギー化やテレワークなどによる業務の効率向上によって，エネルギー消費を削減すること
c)
情報リテラシの習得機会を増やしたり，情報通信機器や情報サービスが一層利用しやすい環境を整備したりすること
d)
製品や食料品などの生産段階から最終消費段階又は廃棄段階までの全工程について，ICタグを活用して流通情報を追跡可能にすること
11.
ディジタルディバイドを説明したものはどれか。
平成25年秋期 問71
a)
PCや通信などを利用する能力や機会の違いによって，経済的又は社会的な格差が生じること
b)
インターネットなどを活用することによって，住民が直接，政府や自治体の政策に参画できること
c)
国民のだれもが，地域の格差なく，妥当な料金で平等に利用できる通信及び放送サービスのこと
d)
市民生活のイベント又は企業活動の分野ごとに，すべてのサービスを1か所で提供すること
12.
ディジタルディバイドを説明したものはどれか。
平成24年秋期 問72
a)
PCなどの情報通信機器の利用方法が分からなかったり，情報通信機器を所有していなかったりして，情報の入手が困難な人々のことである。
b)
高齢者や障害者の情報通信の利用面での困難が，社会的・経済的格差につながらないように，誰もが情報通信を利活用できるように整備された環境のことである。
c)
情報通信機器やソフトウェア，情報サービスなどを，高齢者・障害者を含むすべての人が利用可能であるか，利用しやすくなっているかの度合いのことである。
d)
情報リテラシの有無やITの利用環境の相違などによって生じる，社会的又は経済的格差のことである。
13.
ディジタルディバイドを説明したものはどれか。
平成22年秋期 問72
a)
PCなどの情報通信機器の利用方法が分からなかったり，情報通信機器を所有していなかったりして，情報の入手が困難な人々のことである。
b)
高齢者や障害者の情報通信の利用面での困難が，社会的・経済的格差につながらないように，だれもが情報通信を利活用できるように整備された環境のことである。
c)
情報通信機器やソフトウェア，情報サービスなどを，高齢者・障害者を含むすべての人が利用可能であるか，利用しやすくなっているかの度合いのことである。
d)
情報リテラシの有無やITの利用環境の相違などによって生じる，社会的又は経済的格差のことである。
14.
ディジタルディバイドを説明したものはどれか。
平成21年春期 問72
a)
PC や通信などを利用する能力や機会の違いによって，経済的，又は社会的な格差が生じること
b)
インターネットなどを活用することによって，住民が直接，政府や自治体の政策に参画できること
c)
国民のだれもが，地域の格差なく，妥当な料金で平等に利用できる通信及び放送サービスのこと
d)
市民生活のイベント又は企業活動の分野ごとに，すべてのサービスを1か所で提供すること
15.
大量に蓄積されたデータから，ビジネスなどに有効な情報を統計学的手法などを用いて新たに見つけ出すプロセスはどれか。
平成20年秋期 問37
a)
データウェアハウス
b)
データディクショナリ
c)
データマイニング
d)
メタデータ
16.
データウェアハウスを稼働させたが，一向に利用されない。ヒアリングの結果，利用者のスキルレベルが予想より低いという結論に達した。利用促進のための改善策として，適切なものはどれか。
平成18年春期 問71
a)
管理職を通じて利用を促進するように通知を出す。
b)
データ抽出や分析パターンに応じたテンプレートを標準として用意する。
c)
データをよりリアルタイムに提供し，データの精度を向上させる。
d)
利用者から要求されていると思われる情報を更に追加する。
17.
情報バリアフリーに該当するものはどれか。
平成16年秋期 問79
a)
音声や手書き文字などの限られた手段でしか入力できない場合でも，情報機器を活用することができる環境
b)
携帯電話や自動車電話のように，利用者が移動しながら通信端末を利用することができる環境
c)
情報通信手段の活用によって，通勤時の時間的・精神的なロスのない勤務形態を実現できる環境
d)
モバイルコンピューティング，ホームネットワークなどによって，個人がシームレスにコンピュータを利用できる環境
100 %
